青年海外協力隊を考えている人やすでに派遣されている方はこのように考える人も多いのではないでしょうか？
そこで、この記事では、開発コンサルタントに転職できている人はどんな人で、実際にどんな人に向いているのかご紹介していきます。
開発コンサルタントって何？って人は、「国際協力の専門家として海外で仕事する：開発コンサルタントとは？」の記事を読んでみてください。
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こんな人におすすめです。
- 海外で働いた経験がある
- 青年海外協力隊の後のキャリアを考えている
- 海外でおもしろい仕事がしたい
なぜ青年海外協力隊の後に開発コンサルタントなのか？
- まず、開発コンサルタントでは、現地に詳しい人材が重宝されるということ。
- 次に、開発コンサルタントでは、現場経験が重視されること。
- 最後に、開発コンサルタントでは、即戦力が求められていること。
１つずつ説明していきます。
現地に詳しい人材が重宝される
開発コンサルタントの仕事の多くは、途上国を舞台とします。
多くの企業で働いていても、途上国で働いた経験がある人は少ないのが実情です。
そのため、途上国で働いた経験があるということが、まず１つの大きなアドバンテージになるのです。
その開発コンサルタント企業が、あなたの赴任する・した国で事業を行っていれば、より一層ですね。
現場経験があることは他の国でも役立つ
青年海外協力隊で途上国の現地でプロジェクトをしていたという、「現場力」は開発コンサルタントでもかなり求められます。
途上国は日本とは違い、法律やルールがなかったり、インフラも質が悪かったり、初めて行くと驚くことがたくさんあります。
そういう「既存の枠組み」がないなかで、どのようにプロジェクトを運営し、途上国の発展に貢献していくのか。
こればかりは教科書を読んでもわかりません。
即戦力が求められている
最後に、開発コンサルタントの企業では１から人を育てるという文化はあまりなく、即戦力となる人が求められています。
修士卒が基本となることも同じ理由です。
この点は、海外企業や外資系企業に近いところがあると思います。
開発コンサルタントへのキャリアを考えている人は、青年海外協力隊で選ぶ専門性がどの企業のどういった案件に貢献できそうか、考えるようにしましょう。
事務職（営業など）か専門職（コンサルタント）か？
開発コンサルタント企業に就職する場合は、事務職と専門職に分かれます。
基本的にわたしが説明している、海外で活躍するというのは専門職のことです。
ただ、事務職の方が合格はしやすいため、事務職で入ってから後から経験をつけて専門職に移っていくという人も多くいます。
開発コンサルタントへの転職に必要なスキル
それでは、実際に開発コンサルタントに転職を考えた場合に、必要なスキルについてご紹介します。
青年海外協力隊を経験することで、かなり有利ではありますが、他にも持つべきスキルがあります。
事務職に必要なスキル
事務職としての転職を目指す場合は、比較的必要なスキルは限られます。
主に必要なものは、英語力と基礎的なパソコンの能力です。
英語力
事務職の仕事でも、発注者（JICAや国際機関など）の案件情報の収集や、営業活動、そして提案書やレポートの取りまとめなどを行うことが必要です。
また、海外事務所もある企業が多いので、最低限英語で読み書きができることが求められます。
Microsoft Officeの基礎知識
エクセルやワードが利用できることは最低限必要です。
専門職への意向を考える場合：コミュニケーション力
専門職に移行したいと思っている方は、後ほど説明する専門職に必要なスキルとは別に、コミュニケーション力も必要です。
社風にもよるでしょうが、自分でチャンスを見つけてこないと、上司が部署移動させてくれることはほとんどないと思います。
働きながらも専門性を磨き、専門職として働けることを、専門職としてすでに働いている人とのコミュニケーションのなかでアピールしていくことが求められます。
専門職（コンサルタント）に必要なスキル
事務職で求められるスキルに加えて、より高い英語力と専門性が求められます。
この２つの視点に基づき、「開発コンサルタントとして受かりやすそう」というポイントをご紹介します。
TOEICの点数は860点以上
JICA（国際協力機構）の案件に応募する場合、個人のTOEICの点数が採点基準の１つとしてあります。
その基準のなかで、最も高いAを取るには、TOEIC860点以上と決まっています。
そのため、このTOEIC 860点は、必要最低限として入社前に確実に押さえておくべきです。
一方、JICA以外の国際機関に関しては英語の点数に対して明確な基準があることは稀ですが、当然JICAより高い英語力が求められます。
大学院（修士）を出ている：海外大学院だとなお良い
他のJCAの基準として、大学院卒かどうか、という点があります。
さらに、大学院に通っている期間は、JICAでは社会人経験期間として計算されます。
そのため、大学院を出ておくことを必須としている企業も多いです。
海外の大学院を出ていると、専門性と英語力の両方が満たされている場合が多いので、特に合格の可能性は高い印象です。
理系の大学院、または文系でも専門性のある大学院が良い
最後に、同じように大学院に行く場合も、「専門性」を考えて選ぶべきです。
国際協力全般を学ぶ、「国際協力学」や「International development」の学部は選ばない方が得策です。
ジェネラリストではなく、専門家が求められる開発コンサルタントにおいては、国際協力全般について知っているということはあまりメリットにはなりません。
理系の大学院を出ているということは、専門性の観点から評価されやすいです。
特に、土木や農業、ITなど、実際に国際開発のプロジェクトであるような専門性を選ぶと良いでしょう。
また、文系の場合は、経済学や教育・保健などに特化したものが良いでしょう。
まとめ：青年海外協力隊の経験は開発コンサルタントのキャリアで活かせる
以上、この記事では青年海外協力隊を終えた後のキャリアを考えている人向けに、開発コンサルタントとして働くことについてご紹介しました。
興味がある人は、「国際協力業界の給与事情【開発コンサルタント】」の記事を読んで待遇なども確認して、企業選びに活かしてみてください。