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日本都道府県別年収ランキング【実は1位は北海道?】

今日は厚生労働省が公開している収入に関するデータについて、政府が発表しているものよりもより詳しく分析してみます。

仕事でデータ分析をやってみたい人や、単純にどの都道府県の収入がたかいんだろう?といった疑問を持っている方にお応えします!

単純に、絶対的な年収のランキングでは、当然東京都が高くなりそうですよね。

それでは面白みがないので、今回の分析では、

学歴・年齢・勤労年数を考慮したうえで、相対的に給料が高い都道府県を分析してみました!

早速見ていきましょう!

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都道府県別年収ランキング:絶対評価では東京都が1位

平成30年賃金構造基本統計調査のデータを基にしてします。

全国平均での月収は30万6200円という結果になっています。

この平均よりも賃金が高かったのは、たったの4都府県

東京都、神奈川県、愛知県、大阪府となっています。

順位都道府県月収順位都道府県月収
1東京38.024石川27.7
2神奈川33.925山口27.6
3大阪32.926和歌山27.6
4愛知32.227長野27.5
5千葉30.428福井27.1
6埼玉30.429北海道27.0
7三重30.230福島26.8
8奈良30.131徳島26.7
9茨城30.132新潟26.5
10京都30.033大分26.1
11兵庫29.934高知25.9
12広島29.835愛媛25.6
13栃木29.636熊本25.6
14滋賀29.537鳥取25.3
15岐阜29.238佐賀25.3
16静岡29.139鹿児島25.2
17福岡28.740長崎25.2
18宮城28.241島根24.9
19群馬28.242岩手24.7
20香川28.243沖縄24.7
21岡山28.144山形24.4
22山梨28.145青森24.1
23富山27.946秋田24.0
47宮崎23.5

都道府県年収ランキング:年齢などを考慮して評価すると、順位が変わります!

ここからが今回の分析の本番です。

収入が高い都道府県を年齢などを考慮して分析する方法を考えてみました。

今回の分析では、年齢・勤労年数、学歴が給与に影響するという前提で考えています。

実際には男女の差など、もっと考慮すべきポイントがあるかと思いますが、取り急ぎこの前提でいってみましょう。

計算式にすると、

月当たりの推定収入 = A x 年齢 + B x 勤労年数 + C x 学歴(大卒以上の割合) + 他の要因

で収入を想定することを考えます。

いわゆる、多重回帰分析の方法を行っています。回帰分析について分からない人は、少し分かりにくい点があるかもしれませんが、本筋には影響しませんので、気にせず読んでみてください。

最終学歴のデータは、2010年度の国勢調査の結果を使いました。

まず、A、B、Cの係数、そして他の要因の値がどうなるのか、計算してみました。

結果は、

Aが-1.04 (5%で有意)、B  が 0.98 (1%で有意)、C が0.51 (1%で有意)、他の要因が54.7となりました。

ここでいう、5% で有意といったことは、統計上5% (1%の場合は1%)の確率で完全に間違っているかもしれない、くらいの認識でとらえていただければよいと思います。

 
グリット
つまり、95%や99%の確率で、この値が信頼できそうということです。

 

簡単に言うと・・・

Aが-10.4ということは、均年齢が1年あがるにつれ、その都道府県の月当たりの平均収入が 約1万400円さがる
Bが0.98  ということは、平均勤労年が1年長くなるについれ、その都道府県の月当たりの平均収入が約9800円あがる
Cが0.51ということは、大卒の人の割合が1%増えるにつれ、その都道府県の月当たりの平均収入が約5100円あがる
他の要因が54.7と言うことは、ABCの要素を除いた元にする値が54.7万円と言うことです。

自由度調整済みの決定係数 (adjusted R2) は0.8649となり、ある程度信頼できそうな式になりました。(1に近いほど信頼できます。)

他の要因によって決まる54.7 万円を基本に、各都道府県でこれらの係数と実際の値を入力していくことで、平均収入の理論値(月当たりの推定収入)が求められます

今回の分析では、

実際の平均収入ー推定平均収入

を行い、この値が大きい都道府県は、他の都道府県と比べて、同じ年齢・勤労年数・学歴に対して収入が高いと判断することにしました。

改訂版:収入が高い都道府県ランキングでの1位はなんと北海道という結果に!

結果を見ていきましょう!

北海道、大阪、三重、東京、栃木がトップ5となりました。

絶対的な基準と比べるとだいぶ違いますね!

例えば北海道や大阪の場合は、理論値よりも毎月の収入が2万円以上高いので、年収に換算すると大きな差になりそうですね!

改訂版順位絶対評価の順位都道府県理論値との差平均年収
129北海道      2.0527.0
23大阪      2.0132.9
37三重      1.7130.2
41東京      1.6938.0
513栃木      1.6429.6
619群馬      1.4428.2
722山梨      1.2328.1
815岐阜      1.2129.2
930福島      1.1726.8
1034高知      1.0625.9
1116静岡      0.8229.1
1217福岡      0.6628.7
139茨城      0.5630.1
1426和歌山      0.5227.6
1527長野      0.3327.5
1639鹿児島      0.2925.2
1732新潟      0.2726.5
1840長崎      0.2325.2
194愛知      0.2232.2
2043沖縄      0.1724.7
2118宮城      0.0228.2
222神奈川-0.0433.9
2333大分-0.0626.1
2425山口-0.1427.6
2528福井-0.1627.1
266埼玉-0.1830.4
2736熊本-0.2225.6
2847宮崎-0.3623.5
2945青森-0.4124.1
3021岡山-0.4328.1
3138佐賀-0.5325.3
3223富山-0.5827.9
3331徳島-0.5926.7
3410京都-0.7030.0
3542岩手-0.7524.7
3612広島-0.7929.8
375千葉-0.8630.4
3820香川-0.8828.2
3924石川-0.8927.7
4046秋田-0.9224.0
4111兵庫-0.9329.9
4214滋賀-0.9429.5
4335愛媛-1.1525.6
4441島根-1.2024.9
4537鳥取-1.4825.3
468奈良-1.9830.1
4744山形-2.1024.4

まとめ

今回の記事では、年齢や労働年数、学歴を考慮して、収入の高い都道府県をまとめてみました。

簡単な分析ですが、年齢や労働年数、学歴が年収にかなり影響を与えていることがわかりますね。

東京は大学卒の人が多いので年収が高かったり、他にも労働年数が長い人が多いことで年収が高くなっている都道府県があることがわかりました。

年取った人が多くて年収が高くても、若者としてその都道府県に住んだら年収が高くなるってわけではないですしね!

これに都道府県別の物価も考慮したらより具体的な評価ができると思います。

あくまでも個人の趣味的な分析ですが、少しでも楽しんでいただけたらうれしいです。

記事はいかがでしたか?

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